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認知症を理解して向き合いましょう

日本には現在およそ160万人、認知症のお年寄りがいるといわれています。

これは高齢者世帯7世帯に1人の割合になります。

私たちを含め社会全体が、この問題とどう向き合っていくか、数年後には世界一の高齢国家となる日本にとって、 重大なテーマとなります。

しかし、認知症に対する正しい理解と認識がまだ不十分で浸透していない事が現状です。 誤解や偏見も多く存在しており、もしかして…と思ったとしても「年だから仕方ない」とか 「しばらくは様子をみよう」と、ついつい放ってしまいがちです。

その間に症状が悪化してしまうケースも少なくありません。 認知症はれっきとした病気であり、種類によっては、治るものや早期に発見・対処することで 症状の進み方を遅らせることができるものもあります。

「まさか?」と思ったら、ためらわず、医師に相談してみましょう。

 

 

いつ、どのタイミングで、
病院に行けばよいのですか?

下記のチェックリストを使用してみてください。この結果だけで認知症の診断はできませんが
あくまで「目安」としてください。合計点が24点以下だった場合、
まずかかりつけ医に相談してみるか、
最寄りの相談窓口に問い合わせてみることをおすすめします。

 

 

 

本人の現在の日常生活と1年前の状態を
比べてください。総合得点が24点以下の場合、
認知症の疑いがあります。
1.曜日や月がわかるか
1
2.前と同じように道がわかるか
1
3.住所・電話番号を覚えているか
1
4.物がいつもしまわれている場所を覚えているか
1
5.物がいつもの場所にないとき、見つけることができるか
1
6.洗濯機やテレビのリモコンなどの電機製品を使いこなせるか
1
7.自分で状況にあった着衣や更衣ができるか
1
8.買い物でお金を払えるか
1
9.身体の具合が悪くなったわけではないのに、行動が不活発になったか
1
10.本の内容やテレビの筋がわかるか
1
11.手紙を書いているか
1
12.数日前の会話を自分から思い出すことができるか
1
13.数日前の会話の内容を思い出させようとしても難しいか
1
14.会話の途中で言いたいことを忘れることがあるか
1
15.会話の途中で適切な単語がでてこないことがあるか
1
16.よく知ってる人の顔がわかるか
1
17.よく知ってる人の名前を覚えているか
1
18.その人たちがどこに住んでいるか、仕事などがわかるか
1
19.最近のことを忘れっぽくなったか
1

※本間昭・東京都老人総合研究所研究部長監修
(フランスの精神科医リッチーらによる論文=1996年=をもとに作成)

 

 

もともと「認知症」って
どんな病気?

認知症は、大きく「アルツハイマー病」「脳血管障害による認知症」
「その他の認知症」に分けられます。
種類によって対処法も異なり、脳血管障害による認知症は、 その原因となる脳梗塞などの予防を心がけることで、 ある程度防ぐことが可能です。
また、認知症の約半数を占めるアルツハイマー病の場合、 症状が悪化してしまう前に「早めに」発見・対処すれば、 症状の進み方を遅らせることができるケースもあります。
みなさんが認知症を正しく理解したうえで、 早い段階から対応していくことが何よりも大切です。

 

 

 

 

「認知症」のはじまりって
どんな症状?

日常の小さな変化を見過ごさないことが大切です。
グラフにあるような〈日常の変化〉があったら、家族や周りの人たちは
注意深く見守ってあげましょう。
「年のせいだから仕方ない」「しばらくは様子をみよう」と思わないで、
このような変化がみられた時には、
すでに認知症が進みはじめている可能性を疑いましょう。
少しでも「おかしいな」と思ったら、かかりつけ医などの医師に、
早めの相談をおすすめします。

 

 

 

ひょっとしたらと思っても
「ためらい」がおきてしまいます。

認知症を自覚していても、恥ずかしいから病院に行くのをためらう。
また、周囲の人が気づいたとしても、「今は言わないでおこう」と、
本人を気遣い病院には連れて行かない。
こうした行動は、結果的に認知症の症状を悪化させ、
その行動を後悔するケースがわが国では多いようです。
認知症は、れっきとした「病気」です。
恥ずかしがることでも、みっともないことでもありません。
ためらわず早めに医師に相談することが、何よりも大切です。

 

 

 

どうすれば、スムーズな受診を
促せますか?

かかりつけ医と日頃からのコミュニケーションが大切です。
グラフからもうかがえるように、本人や家族の心理を考慮すれば、
普段から信頼のおける「かかりつけ医」から言われることが、
本人にとっては比較的抵抗なく受け入れられるようです。
日頃から、家族、かかりつけ医が親密なコミュニケーションをとり合い、
「おかしいかな?」と思ったときに気軽に相談が」できる関係を
築いておくことが大切です。